採用応募者を集めることについて

採用活動を釣りに例えるなら、魚がいない池に釣り糸を垂らしても魚は釣れない、ということです。

人が集まらない場所で待っていても応募は来ません。大切なのは「行動量」です。

多くの会社が、求人を少し出しただけで「人が来ない」と言いますが、実際にはまだできることがたくさん残されています。

有名企業以外なら“必死に動くこと”でしか、応募者数を増やすことはできません。

ハローワークの活用

ハローワークは無料で利用できる基本の窓口です。私が顧問先の求人票を確認するかぎり、求人票にはまだまだ工夫できる余地があります。

仕事内容や職場の雰囲気など、できるだけ具体的に伝えることが応募者への安心につながります。

もちろん、工夫を凝らしても応募がないことはあります。ハローワークは「応募が来たらラッキー」くらいの気持ちで、継続して出し続けることが大切です。よく「高齢の人やスキル不足の応募が多い」と言われますが、必ずしもそうではありません。一般論に惑わされず、可能性があるなら出しておく価値があります。

紹介会社の活用

ハローワークや求人媒体、自社HPを駆使しても人が集まらないことはよくあります。その場合は、紹介会社の活用も視野に入れる必要があります。
紹介会社には黒い噂もあります。「就職祝い金目的の応募者がいる」「担当者が早期離職を促す」など。しかし、そうした一部の事例にとらわれず、上手に使っている会社もあるのは事実です。ハローワーク同様、一部の声を鵜呑みにせず、自社にとっての有効な手を探るべきです。

ただし、紹介会社に言われるままに採用を決めるのは“スーパーハイリスク”です。自社の採用基準を明確にもち、どんな場合も選考プロセスを妥協しないことが絶対条件です。それができなければ、紹介会社を有効利用することはできません。

また、契約を2～3社で止めてしまう会社が多いですが、それでは依存関係に陥り、紹介会社の都合に振り回されることも・・・。本気で採用するなら10社でも20社でも連絡すべきです。実際にそれ以上声をかけて成果を出した例もあります。1件も紹介が来ない会社もある一方で、担当者の腕次第で成果が大きく変わることもあります。だからこそ「複数社契約は必須」です。その状態をつくれば、紹介会社に左右されず、自社の採用基準を貫くことができます。

求人媒体の活用

たとえば、介護福祉業界であれば「ジョブメドレー」のように、採用が決まるまでは無料で掲載できる媒体もあります。コストをかけずに試せる媒体は積極的に利用しましょう。求人広告は「出すこと」よりも「どこに出して、どう見せるか（どう魅せるか）」が大切です。

社労士事務所であれば、「ヒビコレ」という社労士専門の媒体があります。以前は当事務所でもこの媒体を活用していましたが、新卒採用に切り替えたということもあり、今では活用していません。

お客さんの中ではINDEEDを活用されている方もいらっしゃいますが、今のところ、成果は芳しくありません。ただ、どの媒体もタイミングもあると思いますし、掲載してみないと分からないというのも事実だと思います。

また、杉並区内に事業所がある方であれば、以下のサイトに無料で掲載できますので、活用してください。
https://noppo-office.com/blog/free-suginami-job-portal/

知り合いへの声かけ

知人の紹介も有効な手ですが、「紹介だから必ず雇う」という姿勢は危険です。紹介もあくまで応募のひとつに過ぎません。 最近では「リファラル採用」と呼ばれていますが、紹介だからこそ選考プロセスを省略してしまえば、会社を守ることはできません。採用基準を守ることが最優先です。

私自身は、「声を掛けたにも関わらず、断る」ということに精神的負担を感じるので、知り合いへの声かけは過去に一度もしていません。

ホームページの整備

応募者は必ず会社の情報を調べます。ホームページがあるかどうかで応募のハードルは大きく変わり、信頼度にも直結します。大きな費用をかける必要はありません。簡易サイトでも良いです。自分で工夫すれば10万円以下で整えることも可能です。公開できたら、ハローワークの求人票などにも必ずリンクを紐づけてください。

さいごに

採用は「やれることをやり切っているか」が問われます。中途半端な対応で「人が来ない」と言う会社は多いですが、実際は「動いていない」だけです。採用に近道はなく、行動量を増やし、一つひとつを積み重ねるしかありません。

Noppoの採用支援は、こうした地道な作業を、忙しくて手が回らない会社の代わりに徹底してやり切るサービスです。「人が来ない」と嘆く前に、まずは動くこと。これが採用成功の第一歩です。